地震後も安全で安心して使える建物をつくる
近年発生した大地震では、構造躯体が安全でも非構造部材や設備機器、ライフラインの被害によって地震後に建物が使用することができなくなる事例が確認されています。今後、発生が予想される大規模地震で人々の安全を確保するためには、構造躯体の損傷抑制だけでなく建物の継続使用を考慮する必要があります。この課題に対して建物の損傷軽減に加え、地震後においても建物の機能を維持できる制振システムの研究を行っています。また、過酷な条件下においても安定した性能を発揮するあと施工アンカーの研究、旧耐震基準で建てられた木造建物やRC造建物の構造特性についての研究を行っています。そのほか、人々の防災に対する知識や防災意識の向上、震災の伝承を目的として体験型津波建築実験の実施や、住民の津波防災意識の現状とその問題点を明らかにすることを目的としたアンケート調査を行うなど、地域の防災教育に関する研究にも取り組んでいます。我々教職員は、新しい時代に対応できる幅広い知識と技術、変化の著しい社会で、建築の抱える問題を俯瞰する力を養い、皆さんの持つポテンシャルを最大限に社会で発揮できるような教育を行っていきます。
